藝夢日報 - ダイジェスト

DOA:デッドオアアライブの試写会が当たったので、妻と見てきました。

もちろん、あのゲームの実写版です。ユニバーサルが一枚かんでいて、 デヴォン青木やケイン・コスギが主演という感じで、すげー金はかかってそう。

結論から言えば、金を出してまで見る必要はないけど（ぉぃ、 肩の力を抜いて見れば、Ｂ級映画として楽しめると思います。 しょっぱなから、ぐんぐん海の中（？）の孤島に近づく映像から始まり、 円形にとりまく塀の中に、中国風の屋敷が大勢の兵士に守られている、 という映像が出たところで「石狩山脈、かすみの館」というテロップが出て爆笑です。 どうみても山脈には見えんし、しかもその中国風の館が忍者の集落、 しかも「プリンセスかすみ」のテロップが「かすみ女王」 テロップつけたのも日本人じゃないんじゃないのかという疑惑がｗ。

まあ、そんなこんなでセクシーな女性たちが（一部男性も）戦いまくる、 というあまり難しいことを考えないで見れる映画です。 そうそう、セクシービーチもいちおう理由をつけて再現されてます！！ｗ というか、ビーチバレーでかすみたちが監視の目をひきつけておいて、 その隙に、ケイン・コスギ扮するハヤブサが秘密を探るため某所に侵入する、 んですが、なぜか当のハヤブサが警備員を倒して倒して倒しまくる！ ええぇぇぇ、隠密行動じゃないんかよぉ、と思うこと間違いなし。 まあ、案の定あっさりつかまるわけですが（ぉ。

アメリカンなギャグも随所にちりばめられ、なかなか楽しいし、 アクションシーンも確かにかっこいい。殺陣もかなりよくできているのではないでしょうか。スローモーションとクイックモーションをとり混ぜての映像は、もったいないくらいの出来です。女優さんたちもかなり身体を張って撮影していると思えるシーンもありました。なかなか、絶世の美女ぞろいとは言いにくいのですが（ぉぃ、 十分に美しい女優さんたちの活躍は、それが目当てであれば、見る価値はあるかもしれません。

ああ、あと、鍼を殺しの道具に使う忍者って・・・ｗ。ちなみに、かすみがティナに回復のために鍼をうってあげるシーンもあったりして、ほんとに細い鍼なんですよ。 このあたりもおいおいって思っちゃいますねー。

まああえて点数をつけるとすれば68点。試写会にはわりと女性も見に来てましたね。 戦う強い女性が見られる、という意味ではいいのかもしれません。 もし地上波テレビでやっていたら、とりあえず見てもいいんじゃないでしょうかｗ

フレンチプレスの巻を見て思い出しました。 TWINBIRD サイフォン式コーヒーメーカー カフェタウン CM-851BR を買ったんです。 かなりお湯がぐつぐつ沸きますねー。 お湯が沸くとサイフォンの原理で上にお湯が上がっていくんですが、熱いままなので上のところでもお湯がぐるぐる回ってます。 で、30秒ほどして外すと、お湯が下に落ちてきてできあがり。 なかなか面白いですねー。 味も、しっかり苦味が出る感じ。 これからいろいろ試してみようと思います。

ただフレンチプレスでも同じと思うんですが、粉を蒸らす時間がないのが気になるところ。 ちなみに最近買っている豆はまめや総本店のもの。 焙煎は注文してから、というお店で１５分ほどかかります。 さすがに焙煎したての豆を挽いて、ドリップの蒸らしをするとすごく膨らむのが面白いです。 ちなみにサイフォン式も洗うのがちょっと面倒ですねえ。

マスメディアの思い上がりもいい加減にして欲しいものです。

防衛秘密捜査　知る権利が危うい(朝日新聞2007年2月17日社説)。 潜水艦事故報道　これが防衛秘密の漏えいか(毎日新聞2007年2月17日社説)。 国民の「知る権利」侵すな(沖縄タイムス2007年2月17日社説)。 防衛情報の提供　真の「公益性」考えたい(中国新聞2007年2月17日社説)。 米国絡めば　『機密』に昇格(東京新聞2007年2月17日社説)。

なんというか、売国メディアがまたぞろそろって「知る権利」とか、ありもしないものを振りかざして国防をおびやかそうとしていますね。表現の自由はあっても、「知る権利」などは確立されていません。「知る権利」はプライバシーと対立するという問題もあります。まして、自衛官が「どんな情報を漏らしてもよい」と言うのでしょうか？ どうして国防上の判断を一介のメディアが行なうべきだなどと主張するのか、理解に苦しみます。 どこかから指示でも来ているんでしょうか？ｗ 中国から、色仕掛けで情報漏えいを強要され自殺した大使館員の事件を忘れてしまったのでしょうか。

メディアの主張は「メディアには知る権利がある」「それを公表するかどうかはメディアの自由だ」という傲慢なものです。なにゆえに、メディアに機密を任せなければならないのでしょうか。 国民の権利を代弁しながら、一方で「表現の自由」を盾に、何を報道するかもメディアに任せろ、というのがマスメディアなのです。 知る権利というなら、今回の件では、本来「事故を起こした中国側」が日本政府に通知すべきだし、マスコミも中国から情報を得るべきです。 「中国政府に報道の自由や知る権利を主張しないマスコミ」こそが問題ではないでしょうか。

そもそも「守秘義務」というのは、どのような職業にあっても、それぞれの分野で課されているはずです。それを、メディアが「これは知るべきだ」とかなんで勝手に判断するんでしょうか？ 組織内の情報を、断りなしに漏らしていいのは、唯一「組織内の不正を通報する場合」のみでしょう。これに関しては「公益通報者保護制度」があります。 したがって、マスコミが政府の不正や腐敗を知るための枠組みは存在しているし、必要な範囲での「知る権利」はあります。 その意味では、その範囲を超えたマスコミの懸念こそが「異例」であり「異常」と言っていいでしょう。 まずはマスコミこそが「何をマスコミは知るべきだと考えているか」を明らかにすべきです。なんでもかんでも知るべきだというのは、ただの出歯亀です。

「今回の読売新聞の記事も、本当に防衛秘密に当たるのか疑問がある」(朝日) 「中国の潜水艦事故に関する読売新聞の報道が米国と日本の安全保障に対して、どれだけの実害を及ぼし、双方の国益を損なったことになるのだろうか」(毎日) 「だが、今回のケースは中国の潜水艦の火災事故が果たして国民に知らせるべきでない秘密情報なのか、疑問を感じざるを得ない」(沖縄) 「しかし本当にそうだろうか」(中国) 「今回の秘密漏えい事件の舞台となっている中国潜水艦事故には、防衛省が躍起になって捜査するほどの“秘密”が含まれていたのか」(東京)。 なに寝言を書いているのでしょうか。中国新聞では、米国から提供された衛星写真を記者に見せたという話です。 中国新聞は「火災現場は日本に近く、日本の安全保障にもかかわる可能性があった」と書きながら「秘密保持と、国民が知ることのどちらに公益性があるかの考察がないまま、米国の顔色をうかがっているとも受け取れる」 考察していないのは中国新聞も同様です。 「情報収集能力自体が機密」なのであって、「日本の安全保障にかかわる」です。 一個人の判断で、漏洩してよい問題ではありません。 「事故のあった南シナ海周辺は緊張が高まることが多い海域で、その状況を日米が衛星や電波傍受を通じて監視していたことは未公開情報。それが漏れたことが、問題といえなくもない」東京新聞もいちおうこのように書いています。 まあ、東京新聞は今回は立場的には反米のようです。

一方で新聞社説の表現が極めてよく似ている点が気になります。 「報道機関への情報提供で自衛隊関係者が強制捜査を受けるのは極めて異例」(毎日新聞) 「報道機関への情報提供をめぐる強制捜査は極めて異例」(沖縄タイムス) 「メディアへの情報提供をめぐる強制捜査は極めて異例である」(中国新聞)。 まあ、新聞ではよくあることですね（笑）。 その点に関して、東京新聞は独自路線です。 「元航空ジャーナル編集長の青木謙知（よしとも）氏は『家宅捜索するからには、潜水艦事故のほかにも（漏えいしたものが）もっとあるはず。それを説明してしまうと、秘密が秘密でなくなるから説明できないだけ』と、防衛省の対応に一定の理解を示す」 ともっともな理由も紹介しています。

「何を秘密にして何を開示するかは防衛省の判断次第である」(沖縄タイムス) 「何が防衛秘密に値するのかがあいまいなまま、秘密の範囲が広がっているのではないかということだ」(朝日新聞) 「「報道の自由」の制約につながりかねず、「国民の知る権利」を損なうという点からも看過できない問題である」(毎日新聞) 「もし、今回のケースが犯罪とされれば、憲法で保障された『国民の知る権利』を侵し、制約する由々しき事態と言わねばならない」(沖縄タイムス)、日本の憲法にはそんなことは書いてないことを知らないようです。 近年、パブリシティ権など憲法に書いてない権利が登場してきていますが、法律にも定められていないために、判断が曖昧になりがちです。 「知る権利」を主張するなら、むしろその権利がどこまで適用できるのか曖昧にせずにはっきりさせるべきです。 マスコミは報道の結果を「判断は国民に任せる」として責任を放棄しているくせに、 「知る権利」だけを主張するなど無責任の極みです。

勘違い発言の最たるものはこれ「＜デスクメモ＞　ハワイで米原潜とえひめ丸の事故を取材して感じたのは米メディアのペンタゴンへの食い込みのすさまじさ。原潜に民間人が乗っていたことや操舵（そうだ）状況まで抜かれ日本メディアは完敗だった。そこに「真実を伝える」意思を感じた。“国益”を守るため、われわれも秘密に立ち向かわねばならない。（蒲）」 アホがいますね。民間人の乗っていた航行のどこに潜水艦機密がありますか。 「真実を何もかも明らかにすること」が、常に良いことかどうかくらい、大人なら分かるはずです。真実が人を不幸にする場合もあります。 東京新聞自体「中国にとっては国の威信にかかわることでもあり、事故が明るみに出た後、中国海軍の幹部が解任された」とあります。まあ、中国の場合、「真実」が派閥争いに使われたりするわけですが。

「「軍事」がすべてを支配し、国民は「知る権利」など存在しない」(沖縄) 「政府が秘密にすべきだと判断すれば、なんでも防衛秘密になるというのでは困る。それでは、時の政府に都合の悪いことは国民の目にさらされないことになってしまう」(朝日) 「当局が公表しない事実を、取材活動によって明らかにしていくのは報道機関の責務であり、「知る権利」に応える道だと思う」(毎日)「“国益”を守るため、われわれも秘密に立ち向かわねばならない」(東京)。 新聞社は、このあたりの言葉を北朝鮮や中国に対しても同じように言えるのでしょうか？ そうでなければ、売国と言われても仕方ないですね。

読売記者に機密漏洩　防衛省、１等空佐を聴取(産経新聞2月16日/Yahoo News)。

警務隊では今年１月に１佐から事情を聴くとともに携帯電話などの提出を受けた。供述などにより、親しい女性を介して知り合い、読売新聞記者に情報を漏洩していたことが分かった。
(略)
報道機関への機密情報漏洩事件としては、昭和４７年に毎日新聞政治部の西山太吉記者（当時）が、外務省の女性事務官を通じて、沖縄返還協定をめぐる秘密電信文を入手し、国家公務員法違反容疑で逮捕された事件がある。

秘密漏洩容疑事件、取材は適正…滝鼻・編集主幹見解(読売新聞2007年2月21日)。 「この件では、一部週刊誌が「第２の『西山事件』か」などの見出しで、「西山事件」と呼ばれた外務省秘密漏洩事件（１９７１年）同様、本紙記者があたかも女性を利用して情報を入手したように思わせる記事を掲載しましたが、取材過程に女性がかかわった事実はありません」
あれあれ、 機密漏洩で引用した産経新聞記事では「親しい女性を介して知り合い」とあります。もちろん、「知り合うきっかけが女性」であって、「取材過程に女性が関わった」かどうかわかりませんが、知り合った時期によって、「知り合うきっかけ」も取材過程に含める必要がある場合もあるのではないでしょうか。 少なくとも自衛隊員がそう供述しているというのが事実であれば、 情報源となった側が、「女性を使って接近してきた」と理解していることになります。 取材過程を公にしない限り、疑いが晴れることもないでしょう。 ちなみに、「取材源にかかわるので、取材過程を明らかにすることはできません」これ自体、「報道機関の守秘義務」ではないのでしょうか。ある組織のルールを「個人が破れば」処分を受ける、ということを否定できないと思います。一方で、「取材源に現在上の不利益を与えず、取材過程に違法性もない」のであれば、それを公開することに何の問題があるのでしょうか？

マスコミこそ取材過程の秘匿、という名目で不適切な取材を行なっているのではないか

という疑問に正面から答えて欲しいものです。可能な限り、取材過程の透明化を行なわなければ、マスコミに対する不信は大きくなる一方です。 そもそも、「マスコミ」も単なる国民の代弁者の一人にすぎないのであって、 国民にはない、何か特権が与えられていると勘違いでもしているのでしょうか？

また、最高裁判決を引用していますが、西山記者は有罪になったように、正当な業務にも制限はあります。「社会通念上是認されるものである限り」という条件もついていますし、最高裁判決は以下のように続けています

しかしながら、報道機関といえども、取材に関し他人の権利・自由を不当に侵害することのできる特権を有するものでないことはいうまでもなく、取材の手段・方法が贈賄、脅迫、強要等の一般の刑罰法令に触れる行為を伴う場合は勿論、その手段・方法が一般の刑罰法令に触れないものであっても、取材対象者の個人としての人格の尊厳を著しく蹂躪する等法秩序全体の精神に照らし社会観念上是認することのできない態様のものである場合にも、正当な取材活動の範囲を逸脱し違法性を帯びるものといわなければならない

「この最高裁判例に照らしても」とありますが、この事例自体「夫のいる女性事務官と記者が情交を結んだ」という、相当「正当な取材活動の範囲を逸脱」したものなわけで、それより下のレベルならどんな方法でも良いとしているわけではありません。 もちろん「贈賄」のように何らかの利益供与がもし仮にあったとしたら、それは当然この最高裁判例に触れるわけですから、読売新聞はそのへんまでちゃんと調査はしたんでしょうね。

結局のところ、この記事がおかしいのは、今回の漏洩事件では「取材した側は捜査の対象になっていない」のに、「取材方法の適正さ」だけを主張している、点ですね。 「国家秘密の探知という点で公務員の守秘義務と対立する」とされていますが、これは「報道機関が公務員に秘密を漏らすよう、そそのかしたからといって、ただちに違法とはならない」という話であって、 漏洩した公務員がルールを破ったために処罰を受けるのは、「公益通報者保護制度」で保護される場合以外は当然のことです。日本は契約社会であり法治国家ですから。

「警務隊などの捜査機関が、報道に関連して捜査を行うことは極めて異例なことです」こんな寝言が言えるくらい日本は平和な国っていうことですね。 日本では、著作権法違反は刑事事件で逮捕されることもあるのに、新聞が他社の記事を盗用しても、謝罪だけで済むようですし、何か特権があるとか勘違いしてもやむを得ないのかもしれません。

「公務員を対象とした捜査が行われること自体、取材に対する萎縮（いしゅく）を招き、取材・報道活動の妨げにつながる恐れがあり、報道機関として重大な懸念を抱かざるを得ません」このへんになると、もう本人も何を書いているのか分からなくなっているようです。

公務員の犯罪を捜査機関が捜査するのは当然です

もちろん、文脈としては「報道に関連して公務員を捜査すること」と言いたいのでしょうが、これは「守秘義務違反を犯した公務員を捜査すること」と書けないから（そう書いてしまうと当然に見えるから）、誤魔化そうとしているようにしか見えないわけです。 そもそも「取材・報道活動の目的が正当」であれば、報道機関が何を臆することがあるのでしょうか。

「本社は、知る権利に奉仕する者として今後も適正な取材・報道を行っていきます」というのであれば、国政だけでなく、ぜひ今回の事件の発端となった「中国などの国についても、もっと多くの判断材料を提供していただきたい」そうでなければ、到底「知る権利に奉仕する者」と呼ぶことはできません。