藝夢日報 - ダイジェスト

更新ができなくなっていたのでテスト。

CESAから恒例のゲームメーカー出荷量調査の速報が発表されています。 といっても、例年は７月頃に発表なのでかなり早くなっています。

それによると、「国内におけるソフトウェア総出荷額は2,306億円と、 2002年の2,492億円を下回る結果となりました」 となっており、 単純に国内ゲームソフト出荷額に加えると、 186億円の減少であり、2002年度の-150億円を上回っています。 その意味では、ゲームの出荷額に与える要因での前年並みではという予想は残念ながら外れました。

そこで今後を占う意味でこの表をグラフにしたものを作ってみました。

果たして下げ止まるのかどうか微妙なところです。 また、最近はオンラインゲームや携帯で遊べるゲームなどが出てきており、 そちらにシフトしている分はこの統計の中には出てきていないのではないか、 という気がします。つい先日、携帯型ゲーム機の新機種が発表されていましたが、 果たしてユーザを取り戻すことができるか、注目していきたいところです。

Winny開発者が逮捕されたという話題。個人的には論文なり技報とかで発表しておけばよかったのに、 と思いますが。P2P自体については以下にいろいろ書いているので参照のこと。

• 著作物の権利のこととか
• 著作権とビジネスモデルとP2P
• 作品を作るためのコスト

２つ目の記事で書いた「悪意の存在」ってのは、まさにWORM_ANTINNY.B（通称キンタマウィルス）のようなものですね。 本来こういったものは匿名の利用者を抑制する方向に働くのですが、 警察等の内部文書が流出するというのは想定外にお粗末な話です。 ところで流出させた者は各種法規に違反していると思われるのですが、逮捕されたんでしょうかねえ？

それはそれとして、 コンテンツを作るのにお金がかかるんだ、ということを主張する人がいるわけですが、 一方でかけたお金とコンテンツの質に関係があるかと言えばそんなことはないんですね。 過度に権利を主張する人は、既存のコンテンツの形態に固執していて、 これまでに作り上げてきた枠組みを壊されることに危機感を感じているからこそでしょう。 まぁ、Winnyを肯定する気は全くないんですが、Winnyがなくても別の何かが取って代わるだけ、 としか思えないんで。なんらかの需要がそこにあることは明らかなので、 じゃあ、どうやってそこからお金を回収するかを考えるべきでしょうね。 ちなみに、そういう手段を思いついたとしてもこんなところでタダで発表するバカはいませんよ（笑。

「パブリックP2P」と「それに対する疑義」まあ疑義への反論がすでにあるんですが、 この疑義、どうも元の文章をちゃんと理解していないんじゃないかと。 というか、クリエイタークリエイターと主張する人が何を勘違いしているかと言えば、 「俺が作ったものは俺のもの！」という点ですね。これ、間違ってます。
「公表されたものは『最終的には』みんなもの（文化になる）です」
例外的に一定期間だけ独占する権利を認めているのが知的財産権であって、 文化に対して所有権を主張するのがそもそも間違っているんです。 これを分かっていない人が多くて困るんですが。。。

例えばすべての人は、国立国会図書館に発行した著作物を納入する「義務」があります。 これはまさしく「文化財の蓄積及びその利用に資するため」です。 対象は図書だけじゃないんですよ。 「電子的方法、磁気的方法その他の人の知覚によつては認識することができない方法により文字、映像、音又はプログラムを記録した物」も含まれています。 「攻撃的権利ブロック」は、本来これによって防げるはずなんです。 現実にはみんな違反しまくりですけどね。

何が言いたいかというと、 いったん公表したものを観賞するのを止める権利はないということです。 著作権法の改正でアクセス権をつけようという動きがあるようですが、 これは報酬請求権でなければおかしい。 どうしていったん公衆に置いたものに対して、 「お前は見ていい。お前はだめ」と言える権利があるのか。 そんな権利はないんです。 「見たら（観賞したら）お金を払え」と言うことはできるでしょう。 それ以上のことを要求しようとするからおかしなことになる。

しかも、そのお金を税金から集めようという動きもあります。 図書館本にも“著作権料”　著者に国が補償金支払い。 いわゆる「公共貸与権（公貸権）」問題ですが、実際には公貸補償制度ですね。 2008年からの導入を目指しているそうで、年間20数億円にも上るそうです。 いったい何を財源にするつもりなのか不明ですが。

著作権というのは、本来「著作物を＜利用＞を許諾する」権利です。 利用というのは、出版したり翻案したりすることで、 「経済価値を生み出すために利用すること」です。 この趣旨は本来は著作者にこの権利を認めることによって、 優れた文化財産を世の中に送り出し、それによって経済価値を生み出す、ためです。 それがいつの間にか「著作権者を経済的に補償すること」にすり替わっている。 これは政策的に間違っています。 なぜならそこから新たな経済価値は生まれないからです。 なぜ＜著作権者＞を税金で養わなければならないのか。 それくらいなら、＜著作者＞に国が補助金を出すほうがまだマシじゃありませんか？ 税金や政策は「新たな経済価値を生むため」に使うべきです。

タイトルはこれの第２弾。 この目的の場合、通信距離は数ミリで十分だ。実験では何メートルなのだろうか。 またしても高木氏の何も考えていない放言だ。 ブックオフ、ICタグを使った万引き本買い取り防止実験を実施には、 明確に「実験で使用するICタグの周波数は13.56MHzである」と書いており、 この記事からリンクされている「UHF帯ICタグは使える」出版業界が実証実験の結果を公表には、 「13.56MHz帯ICタグが25〜50cmだった」と書いてある。 参加するメンバーに同じ「日本出版インフラセンター（JPO）」がいるのだから、 今回の実験で読み取り距離が異なると考えるなら、 それなりの根拠を示さなければ、 結局RFIDに懸念を表明する者はろくに文章も読まないような奴だという印象を与えるだけだ。

さらに「セキュリティの検証」とは何を意味しているのか。便利な言葉だが、これだけでは後から何でも言える。言いっぱなしは楽なもんだ。

「マイクロソフト サポート ライフサイクル ポリシー」の改訂について。 「お客様のニーズに応える製品サポートの新しいガイドライン」とのキャッチがついているが、メーカーなどの業者から強い突き上げがあったことは想像に難くない。 例えば国際調達にかかるような規模のレンタルシステムの入札においては、 準備のために１年半、納期に６ヶ月程度要する。 さらにアプリケーションがそのOSに対応している必要があるから、 開発のラグを考えると入札時点でOS発売から１年程度経過している必要がある （すべてのアプリケーションが対応している必要があるので、 それなりの時間がかかる）。 そしてレンタル期間が４年や５年となると、 OS発売のタイミングによってはレンタル期間中に延長サポートすら終了してしまうという事態が発生する。 たとえWindowsのソースコードが開示されていたとしても、 ライセンスでサポートに使うことはできないから、 業者としてはOSを入れ替えるなどの対応が必要となり、 そのためのアプリケーションの動作検証等も考えると多くの余分なコストが発生する。 もちろん、ＰＣ自体でそのＯＳが動作するかなどの検証も必要だ。 レンタルでなくても、現在動いているシステムを入れ替えるには多くのコストがかかる。 それがハードウェアのサイクルと異なっていれば避けたい問題だ。 ４年も経過したＰＣは確かに老朽化しているのだが、 メンテナンスさえしていればちゃんと使える。 そういった意味で、一度市場に出されたＯＳはかなり長い間使われることになる。

もちろんマイクロソフトとしては、ＯＳの買い替えを促したいし、 古いＯＳをサポートし続けるのはコストがかかるというのがあって、 従来のサポート期間があったのだろうが、 個人でない領域においてはそう簡単にいかないということなのだろう。 もちろん、今回のは有償の延長サポート期間が延びるというだけではあるが、 多くのＯＳを抱えてそれらをサポートし続けるのはコストがかかることなので、 それ自体は理解できる。マイクロソフトとしては、 有償にしてもコストが回収できるかどうかは微妙なところだろう。 いずれにしても、今回の決定は現在メインストリームフェーズにある製品に適用されるということなので、素直に歓迎したい。

「ゲーム業界、右肩下がりとは言えない」、CESAの辻本会長、 5/18の記事で書いたのは、「国内」の「ソフトウェア」 の出荷額で、全体については面倒なんで出していません。 とりあえず昨年はすべてのセグメントで減少していたみたいですが。 少なくとも、国内のゲームソフトウェア（もちろんこれには、 オンラインゲームや、18禁ゲームは含まれていないと思われる)については、
中古ゲーム禁止を打ち出してから右肩下がり
なのは事実です。 アタリショックならぬ「中古禁止ショック」ですね。

なお詳細記事の方でCASA会長の辻本憲三氏は、「ネットワーク・ゲームの関連企業も加盟できるよう定款を変更した」と語っていて、 やはりネットワークゲームを取り上げていく模様です。

古い記事で申し訳ないが、2001年11月にオンラインゲームは2006年に2,700億円市場に?と題された記事が出ている。 これは野村総合研究所が市場規模を予測したもので、 携帯ゲーム、携帯電話、据置型あわせた市場規模として、 2006年には2700億円を超えるという予想である。 ちなみにグラフから読み取ったところでは2003年の予想は1,320億円であり、 もし現在実際にそれだけの市場があるとしたら、 ゲームソフトの売上の減少がほとんどオンラインゲームに行っているような勢いである。 まあ、実際のところは分からないのだけれども。

カトゆーに捕捉されて、いろいろなところからリンクされているみたいですね。 しかし、実のところ著作権法に「アクセスコントロール権」を付加しようという動きは着々と進んでいたりするのですよね。。。一方で、「教育用コンテンツ」を増やしていこうという動きもあります。するとどうなるか。金がないと高度な教育が受けられなくなる危険が高くなります。特にゆとり教育とかいって、初等教育では学習内容を先送りする傾向があり、 義務教育ではなくなる高等教育においては国立大学が法人化されるなど、 「学習を受けるためにはお金が必要」という場面が増えてきます。 高い教育を受けたほうが、高い地位につき安く、収入も多くなりますから、 子供に高い教育を受けさせ易くなります。 結果として社会的階層が固定化し続ける危険があるわけです。 国民の教育を受ける権利が阻害される、 これが「デジタル・デバイド」の問題の１つです。 しかし、むしろ訳語の「情報格差」のぴったりくるかもしれません。 最近の問題は「コピーライト・デバイド」とでもいうべきものでしょう。

「ｅ−Ｊａｐａｎ重点計画−２００４（案）」に関するパブリック・コメントの募集について(5/31まで)では、 いちおうデジタル・デバイド（概要では「ディジタル・デバイド」、計画案では「デジタル・ディバイド」と用語が安定していない）にも触れられてはいますが、「学校教育の情報化」程度の認識しかされておらず、 情報＝コンテンツへのアクセスに関する機会まで考えが及んでいないのは残念です。

地域の図書館などは、国民の「知」に対する窓口であり最前線にあります。 情報ネットワーク等のインフラ整備など、 それこそインターネットカフェ以上サービスを提供するくらいのつもりで （ちょっといい過ぎかもしれませんがｗ）図書館の方にもがんばってもらいたいです。 もちろん図書＝書籍は重要なのですが、現在の図書館はそれに囚われすぎてやいないかな、 という気もちょっと。

あと、国が補償金支払いの記事ですが、 もしかして図書館が本を買うお金を削って、そのお金を支払いに充てるなんてことになったりしないだろうな。 そうだとしたら出版業界は自分の首を絞めるだけじゃないのか？ しかも、冊数や貸し出し数が少ない学術図書などを出版しているところが割りを食う。 うわー、もしそんなことになったら最悪。 そういや、偽装牛肉事件では、 農水省が業者に便宜を図って結果として５０億円以上の詐取事件に発展したわけですが、 なんかそれに近いものを感じます。 景気が悪いからって、なんらかの事業の対価としてではなく、 単に金をばらまくなんてどっかおかしくありませんか？ どこの企業だってお金にゃ困ってるんです。 安易に金をばらまこうとすれば、たかろうとする者がよってくるのは必然ですね。

そうですね、やるとすれば、補償金の支払いは国が著作権を買い上げたものに対して行う とかですね。出版社は国に対して著作権使用料を支払い、国が元の著作権者に補償金の形で支払う、と。 まあ、無茶な話ですが、それくらいじゃないと国が金を出す理由がありません。

社団法人 日本パーソナルソフトウェア協会(JPSA/パソ協) というのがある。 いわゆるパソコンソフトなどを主に扱う団体で、いわゆるＰＣゲームもその範疇にはいる。 さて、この団体知的財産推進計画に関する意見募集で送った意見を、 プレスリリースの「知的財産の創造、保護及び活用に関する推進計画」に関する意見(4月20日PDF) で公開しているが、その中に「Ｖ．ゲームソフトの中古品流通に関する法律の整備」という項目がある。 そこで「法的な枠組みの整備が早急になされるよう」要望している。 CESAやACCSの意見書は公開されていないようだが、 そもそも当初の「中古撲滅キャンペーン」はCESA(コンピュ−タエンタ−テインメントソフトウェア協会)がはじめたものであるが、ACCSとJPSAが賛同し３団体が共同で運動したように記憶している。 しかし、ユーザからの反発が強くなるとACCSのみが記者会見などで矢面に立つようになって、 CESAとJPSAは中古には反対だが、あまり表立ってはこなかった。 しかし、実際には平成15年度の「知的財産推進計画」に盛り込むべき事項に関する意見書 (4月25日PDF)においても同様の意見を送っていて、 しかも、その理由で説明している話は家庭用ゲーム機向けソフトの現状なのである。 おそらく、CESA、ACCSの２団体も公開していなくても おそらくほぼ同様の意見を送っているだろう。最高裁で認められた中古合法との判例を、 法改正でチャラにしようという策動をいまだに続けている点には注意が必要である。

さて、平成15年の【「知的財産推進計画」に盛り込むべき事項に関する意見書】を見ていて P.8に奇妙なグラフが出てきた。下に引用する。

よく見てもらえばわかるのだが、新品と中古を棒グラフで示しているが、これ、 実はパーセンテージ（％）なのである。中古が増えて、新品が減っているように見えるが、 足せば100%なので、片方が増えれば片方が減るのは当然だ。 つまりこのグラフはよくある「統計でウソをつくためのグラフ」 なのである。 何を隠しているかといえば、中古・新品それぞれの年間総売上高の推移だろう。 ここで元になっているデータはメディアクリエイト総研「2003 テレビゲーム産業白書」 なので、ウェブで調べたところ、市場規模のデータが見つかった （なお、「2004 テレビゲーム産業白書」はアマゾンや楽天ではすでに売り切れであった）。 この市場規模のデータを下に、比率から得られる売上高を逆算してみた。 グラフと表にすると次のとおりである。

すぐに分かるのは、３つ。１）2002年には市場規模が増加している、　２）2000年から2001年にかけて新品の売上は770億円近くも減少したが、2002年では16億円の減少にとどまっている、３）2000年から2001年にかけて中古の売上は940億円台で横ばいだが、2002年では、1,200億円に上昇している。 昨日の記事に書いたように出荷額は右肩下がりだが、 売上（市場規模）から見ると明らかに改善している。 2002年になって、中古が伸びているのは最高裁合法判決が出たから なのは明らかであろう。 2002年に新品が下げ止まっているのは景気の影響もあろうが、 中古ゲームの買取が再開されたことにより、 新品の購買能力が増加したことも考えられる。 端的に言えば、

中古に負の影響はない

ということだ。ちょっと乱暴だが（苦笑。 しかし、2000年から2001年は中古がほとんど増えていないにも関わらず新品は著しく落ち込んでいるし、2002年は中古がかなり増えたのに新品はむしろ下げ止まっていることだけから考えれば、こうしたことも考えられる。

パソ協はこうした事実を隠して新品が中古によってダメージを受けていると主張するために、怪しげなグラフを捏造ものと思われる。 とりあえず、 知的財産推進計画2004においては、【ゲームソフト等の中古品流通の在り方】 については、

中古業者によりゲームソフト等が広範に取り扱われ、それが発売後間もな い新盤市場に影響を及ぼしていると指摘されていることから、権利者への利 益の還元の在り方について関係者間協議の結論を得て、消費者利益等の観点 を含めて検討を行い、２００４年度以降必要に応じ、所要の措置を講ずる。 （文部科学省）

という表現にとどまっているが、文化庁が勝手に「関係者間協議の結論」を作り出さないとも限らないのは、現在の「レコード輸入権問題」においても明らかであるから、 業界の上記のような欺瞞に満ちた主張には注意していく必要がある。

[【特設】「音楽障壁」問題] 衆院文科委(1)・Slapstick、 これ私も見てみました。うう、長いです。 まあ、明日はMemorial Dayで休みだからいいけど。 でも確かに面白いですね。やっぱ国会議員は口が達者だなあ。

んで、「末尾の部分で「書籍・雑誌の貸与に係る暫定措置の廃止“等”」の「“等”に還流防止措置が含まれているとは思いたくない」と言う答弁を引き出すことに成功」という部分ですが、 文化審議会著作権分科会（第１２回）議事要旨 には以下のようにありますね。

○還流防止措置は著作権法外の問題も含めて検討するということが法制問題小委員会の結論であります。小委員会としても意見が真っ二つに分かれたわけです。したがって，「著作権法の改正等」とここに「等」を入れれば，「還流防止措置は著作権法改正には反対も多かった」という趣旨のことが入っていいのかもしれません。

という結論で結局文言としては「書籍・雑誌の貸与に係る暫定措置の廃止等に関しては，速やかに著作権法を改正すること等が適当であるとの結論を得た」 という形になった。 文化庁も当然それを知っているけれども、 認めたくないがゆえにそれを大臣に黙っていて、 結果として大臣がああいう発言をすることになったと。

なんか文化庁にだまされている大臣がかわいそうになりますね（苦笑）。 審議会報告としては「還流防止措置は著作権法外の問題も含めて検討する」 というものであったのに、なぜか文化庁は法案化することを決めてしまった。 「文化はね、みんなものなんですよ」で引用した記事でも、 「文化庁は（中略）国が著作権料として補償金を支払う『公共貸与権（公貸権）』の制度を２００８年にも導入する方針を固めた」 といつの間にか勝手に決めています。 まだ審議会で審議もしてないのに、そんなことを決める権限が文化庁にあるんでしょうか？ 文化審議会第３５回総会議事要旨では 「重要な問題であり，中長期的には，公貸権についても積極的に検討する必要がある。」 という話なのに誰が「方針を固めた」んでしょうか。 しかも、そんな話は知的財産推進計画2004にも出てこない。 あきれるほど不透明で、「いつの間にか決まったことにしたい」 という意図が透けてきます。

国立大学の法人化しても、当初は「５年後に法人化するかどうかの結論を得る」 という話だったのがいつの間にか「５年後に法人化する」 という話にすり替わった。それに味をしめたんでしょうかねえ。